今回の記事は、近年スポーツ界隈でよく耳にするある県にフォーカスしていきたいと思います。
“国内初の上場”、”夢のアリーナ”、この2つのワードを聞けばもうピンときている方が多いのではないでしょうか。
今回フォーカスするのは、沖縄県。そして、その中でも沖縄県を盛り上げるべく様々なアプローチから活動している2つのプロスポーツチームについて書いていきたいと思います。
そのチームは、琉球アスティーダと琉球ゴールデンキングスです！
それではさっそく参りましょう！
目次
1.琉球アスティーダって？
まずは琉球アスティーダから見ていきましょう。琉球アスティーダは2013年に創立されたプロ卓球チームです。創立からTリーグ開幕までは、実業団チームとして活動。2018年にTリーグが開幕した際に、プロチームとしての活動をスタートしました。（出典：web Sportiva | 琉球アスティーダ早川代表が語る「初年度は２位でいいんです」の真意、PR TIMES | いよいよ2018年10月に卓球『Tリーグ』が開幕！本日、チケット販売スケジュールが発表となりました！）
チームには、2016年リオ五輪男子団体で日本史上初の銀メダルに貢献した吉村真晴選手などが所属しています。（出典：MAHARU YOSHIMURA | PROFILE、琉球アスティーダ | TABLE TENNIS TEAM）
1-1.圧倒的人気チーム！
琉球アスティーダは、Tリーグ内でトップの人気を誇ります。
↓のグラフは、Tリーグ全9チームのTwitter、Instagram、Facebook、TikTok、YouTubeの合計フォロワー数を表しています。
琉球アスティーダの5つのSNSの合計フォロワー数は、5万7千人！Tリーグの中で最もフォロワー数が多く、しかもその数は圧倒的です。 (2022年3月11日時点)
琉球アスティーダの次にフォロワー数が多いのは、T.T彩たまの2万9千人。おおよそ半分の数です。琉球アスティーダがTリーグで圧倒的な人気を誇るということが分かりますね。
1-2.日本のプロスポーツチームとして初めて上場
琉球アスティーダを紹介する際になんといっても忘れてはならないのは、TOKYO PRO Marketへ上場したということでしょう。
琉球アスティーダは、日本のプロスポーツチームとして初めての上場を果たしました。さらに卓球関連事業を本業とした企業としても初の上場であり、プロスポーツ界、卓球界から大きな注目を集めました。（出典：琉球アスティーダ | 【Ｔリーグ】琉球、国内プロスポーツ初の上場 早川代表「１０年以内に時価総額１００億を目指す」 、Rallys | 琉球アスティーダはなぜ上場したのか 早川社長に聞いてみた）
1-3.琉球アスティーダの事業戦略
琉球アスティーダを運営しているのは琉球アスティーダスポーツクラブ株式会社という企業です。琉球アスティーダスポーツクラブ株式会社は主に2つの事業を展開しています。1つが、琉球アスティーダの運営も含まれる「スポーツ関連事業」。もう1つは「飲食事業」です。
直近で公開されている売上高の比率を見てみると、「スポーツ関連事業」が約6割、「飲食事業」が約4割となっています。
「スポーツ関連事業」では、琉球アスティーダの運営、卓球スクール、卓球通販サイトなどのサービスを展開。「飲食事業」では、卓球バルなどの飲食店を展開しています。
琉球アスティーダスポーツクラブ株式会社は2018年の設立以来、「スポーツ関連事業」と「飲食事業」の2本柱で会社を支えています。直近の事業ごとの売上高の比率は、設立当初と大きく変化はありません。
ところが、2020年1月～2020年12月の期間を見ると「飲食事業」52%、「スポーツ関連事業」48%と売上高の割合が逆転しています。同社はこの年に直営店を4店舗オープン。さらに、フランチャイズ展開を開始し4店舗のフランチャイズ店の営業を始めています。この年に「飲食事業」を大きく拡大させています。
コロナ渦という逆風の中で大きく売上を伸ばしているので、もしコロナが無ければこの年に「飲食事業」はもっと大きく拡大していたと考えられます。
それにしても、コロナの影響を大きく受けた業界である「スポーツ」と「飲食」の2つを主軸としている会社にもかかわらず、継続的に売上を伸ばしています。さすがですねぇ。
「スポーツ関連事業」だけみても、初年度から継続的に売上を伸ばすことに成功しています。
「スポーツ事業」の売上の約8割を占めていたのがスポンサー収入。スポンサー収入の割合が2020年の中間決算までしか明記されていないのですが、アスティーダは継続的にスポンサー企業の数を増やせているようなので、現在もスポンサー収入は順調に推移していると考えられます。
一方でただスポンサー収入に依存するわけではなく、2021年にはファントークンを発行したり、アスティーダフェスを開催したりと、スポーツ事業に新たな収入源を生み出すことにも注力しているようです。
というのも、琉球アスティーダスポーツクラブ株式会社は自社のビジネスモデルについて
“スポンサー収入に頼った従来のスポーツクラブ経営ではなく、飲食店や卓球用品販売、卓球教室などの相乗効果のある事業展開を行っております。”
と説明しています。事業間のシナジーを生み出すようどんどん新規事業を展開していっているわけですね。（出典：琉球アスティーダ | 発行者情報）
また、同社は自社についてスポンサー収入やチケット収入が主な収入源である従来のスポーツクラブではなく、”スポーツを基軸としたBtoB、BtoCのマーケティング会社”だと表現しています。その表現通り、SNSマーケティング支援の子会社やアスリートマネジメントを行う子会社の設立。さらには、営業DX支援、楽天モバイルのマーケティング支援まで行っています。（出典：YouTube | 【7364】琉球アスティーダスポーツクラブ株式会社／会社概要および今後の成長戦略について、琉球アスティーダ | 子会社 2 社設立に関するお知らせ、琉球アスティーダT.League2021-2022シーズン）
2.沖縄を盛り上げる！琉球アスティーダ
そんな琉球アスティーダスポーツクラブ株式会社は民間と積極的に連携することで、沖縄を盛り上げる活動をしています。
2-1.民間との連携で
例えば、琉球アスティーダスポーツクラブ株式会社は株式会社KIRINZというマーケティング会社と共同で「Ka☆Chun！ from 琉球アスティーダ」という沖縄密着型のアイドルをデビューさせました。スポーツ以外のエンタメにも進出し、沖縄を盛り上げているのです。（出典：PR TIMES | 【業界初！】“おうち時間発×沖縄密着型アイドル”「Ka☆Chun！ from 琉球アスティーダ」が初舞台デビュー！）
さらに、泡盛のちょい呑みサービスなどを展開するOKTコミュニケーションズ株式会社とは、泡盛の販促・出荷量増に貢献するパートナーとしてスポンサー契約を締結。顧客と職人を繋げるECプラットフォームを提供するユアマイスター株式会社とは地域活性化を目的としてスポンサー契約を締結しています。これらは、沖縄の活性化を通した地域貢献という形で沖縄を盛り上げています。（出典：BtoB プラットフォーム業界ch | 卓球Tリーグ「琉球アスティーダ」ユアマイスター株式会社とオフィシャルスポンサー契約を開始、PR TIMES | 琉球アスティーダの次なる地域貢献は、「泡盛」文化の継承・発展）
地域貢献というと、琉球アスティーダスポーツクラブ株式会社はある有名スポーツブランドとも提携し活動しています。その会社は株式会社ドーム。多くの方はご存知かもしれませんが、アンダーアーマーの日本総代理店を行っている会社です。
株式会社ドームと琉球アスティーダスポーツクラブ株式会社は「スポーツドネーションOKINAWA」というプロジェクトを実施。このプロジェクトは、沖縄の大きな社会課題の１つである子どもの貧困の解決に貢献しようというもの。というのも、沖縄県の子どもの貧困率は29.9%と非常に高いのです。全国平均は13.5%ということからその深刻さが分かります。（出典：内閣府 | 沖縄の子供の貧困対策に向けた取組）
具体的には、沖縄アウトレットモールあしびなー店にあるアンダーアーマーの店舗で販売終了した商品を沖縄県内の児童養護施設等に寄付するというものでした。（出典：PR TIMES | 「琉球アスティーダ」と「UNDER ARMOUR」が沖縄の子どもの貧困対策支援『スポーツドネーションOKINAWA』を2021年春スタート！）
琉球アスティーダスポーツクラブ株式会社は民間と連携し、新たなエンタメをつくるなど、文字通り”沖縄を盛り上げる”という活動に加え、沖縄への地域貢献活動で、様々な方向から沖縄を盛り上げているみたいです。
2-2.海外進出も！
また、実は琉球アスティーダスポーツクラブ株式会社は世界進出にも挑戦しています。
琉球アスティーダスポーツクラブ株式会社の合言葉は、
「沖縄から世界へ！」
代表取締役の早川周作氏も様々なメディアで、沖縄から世界へというメッセージを発信しています。
そのメッセージ通り、琉球アスティーダスポーツクラブ株式会社は世界進出のための取り組みとして、他の民間企業と連携を取っているようです。
早川氏があるインタビューで、世界進出について触れた際に
「例えば、中国の小中学校など、卓球のコーチが配属されていない学校に、遠隔操作で指導ができるような機械をラケットに埋め込み、日本にコーチがいても映像で中国にいる子どもたちとつながれる環境を作りたいです。すでに、県外大手電子機器製造会社さんと取り組みを進めています。」と話しています。（出典：沖縄タイムスプラス | 最新技術活用しアジア進出 琉球アスティーダ 早川周作社長）
この大手電子機器製造会社というのは、京セラ株式会社。両社は既に「卓球ラケットセンサシステム」というシステムの開発を進めており、琉球アスティーダ選手への実証実験も済ませています。（出典：琉球アスティーダ | 琉球アスティーダT.League2021-2022シーズン）
琉球アスティーダがリモート卓球教室を世界に向けて展開していく日もそう遠くなさそうですね。
琉球アスティーダは世界をマーケットにする企業に成長していくことで、沖縄を盛り上げていこうとしているようです。
3.琉球ゴールデンキングスって？
一方の琉球ゴールデンキングスは、行政と積極的に連携し沖縄を盛り上げるべく活動しています（もちろん民間との連携もありますが）。
本題に入っていく前にまずは、琉球ゴールデンキングスとはどんなチームなのか見ていきたいと思います。
琉球ゴールデンキングスは、2006年に設立されたプロバスケットボールチームです。Bリーグの前身リーグの１つであるbjリーグに2007-2008シーズンより参入し、2016年のリーグ最終シーズンまで所属していました。Bリーグが開幕されてからは、ずっとB1リーグに所属しています。（出典：bj league | 会社概要、B.LEAGUE | 順位表）
3-1.人気がすごい！
皆さん既にご存知かもしれませんが、琉球ゴールデンキングスもB1チームの中でもトップレベルの人気と実力を兼ね備えたチームです。
まずは、琉球ゴールデンキングスがどれだけ人気なのかというところから見ていきましょう。
↓のグラフは、2021-22シーズンのB1チームのTwitter、Instagram、Facebook、TikTok、YouTubeの合計フォロワー数を表しています。
琉球ゴールデンキングスの5つのSNSの合計フォロワー数は、約30万人！B1リーグで3番目に多い数になっています。(2022年3月11日時点)
ちなみに、西地区だけで見てみると琉球ゴールデンキングスの次にフォロワー数が多いのは、富山グラウジーズの13万8千人。琉球ゴールデンキングスはその倍以上です。
琉球ゴールデンキングスのすごいところは、SNSフォロワー数だけじゃないんです。琉球ゴールデンキングスは、沖縄というアクセスの悪い＆人口の少ない地方都市にも関わらず、試合会場に足を運んでくれるファン(観客)の数も多いのです。
↓棒グラフはB1各チームのアリーナ集客率を表しています。アリーナ集客率は、「入場者数/アリーナキャパシティ」という計算式によって算出されたもの。簡単に言うと、満員状態を100%として、毎試合平均でどのくらいアリーナが埋まっているかを比べています。（出典：Deloitte | Bリーグマネジメントカップ）
琉球ゴールデンキングスは、B1の中で3番目にアリーナ集客率が高いチームです。関東近郊にあり、交通利便性の高い川崎ブレイブサンダースやアルバルク東京、サンロッカーズ渋谷よりも集客に成功しているってわけです。
沖縄という人口が少ない＆本州からのアクセスが悪い地方都市にも関わらずBリーグトップの集客率を持つってゆうのはかなりすごいことかと。
3-2.実力もハンパない！
そして琉球ゴールデンキングスは、競技面での成績もトップを走り続けています。
その強さは、bjリーグ時代から。bjリーグでは、4度のリーグチャンピオンに輝き、bjリーグ最多優勝を記録しました。（出典：琉球新報 | キングス日本一 最後のｂｊ、最多４度目）
2016に開幕されたBリーグに参入してからもその強さは衰えず、西地区チャンピオンに4回もなっています。まだリーグチャンピオンにはなっていませんが、西地区では圧倒的強さを誇ります。
琉球ゴールデンキングスは、ファンの数が多い＆競技力もあるチームで、まさに人気と実力を兼ね備えたチームだということが分かります。
3-3.琉球ゴールデンキングスの理念：沖縄をもっと元気に！
琉球ゴールデンキングスはただ単に、人気&実力を兼ね備えたチームというわけではないのです。
琉球ゴールデンキングスの活動理念は
「沖縄をもっと元気に！」
琉球ゴールデンキングスの全ての活動は、この理念の元に成立しているということ。沖縄に様々な形で貢献をし、盛り上げていくことを目的として活動しているチームなのです。（出典：RYUKYU GOLDEN KINGS | TEAM）
そして琉球ゴールデンキングスはこの理念のもと、行政と連携を取り沖縄を盛り上げる活動も行っています。
4.沖縄を盛り上げる！琉球ゴールデンキングス
琉球ゴールデンキングスのホームタウンは、沖縄県沖縄市です。沖縄県の定番観光スポットである首里城や国際通りのある那覇市から、車で40~50分の距離に位置します。沖縄市の人口は約14万人。沖縄県では2番目に大きい市町村です。（出典：沖縄市 | 沖縄市を知ろう！、RYUKYU GOLDEN KINGS | TEAM）
実は、人気と実力を兼ね備えた琉球ゴールデンキングスはホームタウンである沖縄市を支える大きな柱の中の一本になっています。ここからは、沖縄市を支えるある事業と琉球ゴールデンキングスについて見ていきます。
琉球ゴールデンキングスのホームタウンである沖縄市は、スポーツコンベンションシティ宣言というものをしています。琉球ゴールデンキングスが設立されるかなり前の1996年に議決されたもので、活気と共感に満ちたスポーツ交流のまちづくりをめざすための宣言です。この宣言によって、沖縄市は地域の関連団体（沖縄市スポーツコミッション、スポーツコミッション沖縄など）と一体となり、スポーツに親しむ環境づくりや各種スポーツ団体の受入等を行ってきました。（出典：スポーツコンベンションシティ宣言）
沖縄本島のリゾート機能や都市機能は那覇市などの西海岸側に集中しているそうです。つまり、観光地やホテル、企業のオフィスやショッピングセンターなどが西海岸側に集まっているということ。沖縄市は沖縄本島の東側に位置する都市なので、これらの機能が不足していることに悩んでいました。（出典：沖縄市 | 東部海浜開発事業）
確かに、沖縄本島の超有名観光スポットである美ら海水族館、国際通りの多くは西海岸側にあるようです。県庁所在地も那覇市、西海岸側に位置しています。（出典：Google Map | 国際通り、美ら海水族館）
沖縄県のメイン産業は観光業がであるにも関わらず、沖縄市にはこれといった有名観光スポットもない。加えて、県の中枢を担う機能もない。そこで沖縄市が目をつけたのが、スポーツだったわけです。スポーツコンベンション(スポーツ団体のキャンプ、大会、合宿、イベント等)の受け入れをすることで沖縄市に人を集め、市の活性化を図ったのです。
実際に沖縄市では、広島東洋カープの春季キャンプやおきなわマラソンなどのビックイベントから、小学生チームの合宿まで幅広いスポーツコンベンションを受け入れています。さらに、琉球ゴールデンキングスとJリーグのFC琉球のホームタウンにもなっているので、これらのチームのホームゲームもスポーツコンベンションに含まれます。（出典：沖縄県 | スポーツコンベンション開催実績一覧、沖縄市観光ポータルサイト | スポーツ）
沖縄市の発展を支える上で欠かせない存在であるスポーツコンベンションの一翼を、琉球ゴールデンキングスは担っているのです。（出典：第5次沖縄市総合計画 | 基本構想）
そして沖縄市のスポーツコンベンション事業において、琉球ゴールデンキングスの役割はこれからより一層大きくなっていくことが予想されます。
2021年にオープンした沖縄アリーナ。2014年に桑江朝千夫市長が市長選で、経済・観光振興策として1万人規模の多目的アリーナの建設などを公約として掲げたことが始まりでした。2021年に完成し、そのエンタメ性や新しさから大きな話題を呼んだことも記憶に新しいかと。（出典：日経XTEXH | 23年バスケW杯開催へ 沖縄市「1万人アリーナ」に託す夢）
そんな沖縄アリーナは、2023年FIBAバスケットボールワールドカップの開催場所に決定。コロナの状況にもよりますが、国内外から多くの人が沖縄市に訪れるでしょう。（出典：FIBA Basketball World Cup）
さらに、沖縄市が約30年前から構想している「東部海浜開発計画」。これは沖縄市東部に埋立地に、スポーツコンベンション拠点の形成を開発コンセプトとして進められている計画です。↓の地図を見てください。沖縄市の右下の海に浮かんでいるのが、現在開発中の埋立地です。（出典：沖縄市 | これまでの経緯）
沖縄市はここに宿泊地や商業施設などをつくり、沖縄アリーナと連携していくことを予定しています。そうなれば、琉球ゴールデンキングスの試合を軸とした観光産業への波及効果がさらに高まりますね。
5.おわりに
いかがでしたでしょうか。沖縄にある2つのプロスポーツチームがそれぞれ違うアプローチで、同じ”沖縄を盛り上げる”という目的を達成しようとしている。その一部をお見せしました。
沖縄を代表するプロスポーツチームになった琉球アスティーダと琉球ゴールデンキングス。現在は沖縄市を支える重要な存在になっています。そしてこれからその重要性はさらに高まっていくことが予想されます。
つい最近、Jリーグがクラブの株式上場を解禁しました。琉球アスティーダに続いて上場するスポーツチームがこれから増えていくかもですね。チーム関係者の皆様は、スポンサー収入だけに依存しない琉球アスティーダのビジネスモデルを参考に、自チームだったらどんな方法がいいのか思いを巡らせてみてもいいかもしれません。（出典：NHK | Jリーグ クラブの株式上場解禁へ 新たな成長戦略に）
また、観光政策を後押しする材料がほしいと悩んでいる地方自治体職員の皆様は、手段の１つとしてスポーツがあるということを念頭に課題解決法を探ってみてもいいかもしれません。
それでは、沖縄県とプロスポーツが生み出すシナジーで今後沖縄がどのように発展していくのか期待を寄せつつこの記事を終わりたいと思います。
今回もご精読頂きありがとうございました！